防音室の遮音性能保証について

〈　防音室の性能保証について

創和防音は防音室の性能を保証します

防音室の存在意義とは「騒音トラブル」を防ぐことだと考えています。

しかし、工事後の防音室の遮音性能が設計時の遮音性能を満たしていなかった場合、防音室から想定以上の音が漏れることになるため「騒音トラブル」が発生してしまう可能性があります。

せっかく防音室を設置したのに「騒音トラブル」が発生してしまっては意味がありません。

そういったことを防ぐために、工事後の防音室の遮音性能が設計時の遮音性能をきちんと達成していることを確認することは防音室にとって必要不可欠です。

そのため、創和防音では工事後の防音室の遮音性能を測定し、その遮音性能が設計時の遮音性能を満たすことを必ず保証するようにしています。

「遮音等級（D値）」とは「JIS A 1419」に規定されているもので、簡単に表現すると「その部屋がどれだけの音を遮断できるか」をレベル（等級）にして表したものです。

※現在「JIS A 1419」では「D値」から「Dr値」と改められていますが同じ意味と捉えて頂いて問題ありません。

「JIS A 1419」では「遮音等級（D値）」の評価方法から性能を測定する際の使用機器および機器の配置方法などについても厳密に規定されており、遮音性能を公正に評価できる仕組みが整っています。

※性能を測定する際の方法については「JIS A 1417」に従うよう規定されています。

創和防音では公正な性能測定および保証を実施するため、「JIS A 1419」の規定に従っています。

最初にその防音室に必要となる「遮音等級（D値）」をお客様と入念に打合せさせて頂き、十分な検討の後決定します。

お打ち合わせ場所は弊社でのお打合せやリモートでのお打合せなどお客様の要望に合わせて対応させて頂きます。この際に防音室設置位置周辺の暗騒音の測定など必要に応じて現地調査を行う場合もあります。

防音室の基本設計が完了しお客様と契約する段階、つまり工事の契約を完了する前に契約図面と共に「遮音等級（D値）」を提示させて頂きます。

この時にご契約頂いた「遮音等級（D値）」を工事後の防音室においても保証させて頂きます。

遮音層の工事が完了したタイミング（内装の仕上げ前）でJISの規定に準じた測定を実施します。

測定の結果、設計時に決定した遮音等級を下回っていた場合にはその遮音等級が達成できるまで工事のやり直しをさせて頂きます。

（現状としては今までに工事後の防音室が設計時の遮音等級を下回っていたケースは無く、工事のやり直しとなった事例はありません。）

A．創和防音でも全ての周波数帯域で性能保証を実施していますのでご安心下さい。

そもそも「遮音等級（D値）」とは「125Hz・250Hz・500Hz・1000Hz・2000Hz（・4000Hz）」のすべての周波数帯域で所定の性能を上回っている時に初めて謳うことができるものです。

創和防音では「JIS A 1419」および「JIS A 1417」による規定を順守しており、「125Hz・250Hz・500Hz・1000Hz・2000Hz（・4000Hz）」のすべての周波数帯域に対して性能保証をしています。

Ａ．日本建築学会の等級曲線図はJISの等級曲線図で規定されている遮音等級を網羅しつつ、より広範な遮音等級をカバーしているためです。

（↑日本建築学会が規定している遮音等級の等級曲線図）

（↑「JIS A 1419」で規定されている遮音等級の等級曲線図）

たとえば「D-65」以上の遮音等級はJISの方にはありませんが「日本建築学会」の方ではカバーされています。

下に日本建築学会の等級曲線図に対して、JISで規定されている範囲とされていない範囲を色分けしたものを用意しました。

日本建築学会の方の等級曲線図では性能が低い範囲も高い範囲も幅広い遮音等級をカバーしていることがわかります。

実際、D-65以上の性能の防音室を作ることもあるため、JISの等級曲線図では対応できない可能性があります。

そのため創和防音では主に「日本建築学会」の方の等級曲線図を使用するようにしています。

なお、「日本建築学会」の等級曲線図とJISの等級曲線図を使った場合とで遮音性能に差が出ることはありませんのでご安心ください。（網羅している範囲が異なるだけで被っている範囲の曲線は全く同じ曲線であるため遮音性能に差は出ません。）